ロンドン大学やマックス・プランク人口研究所、ヘルシンキ大学の研究者らは、フィンランドで1995年から2000年に生まれた子どもの20%にあたる65,723名を対象に、排卵誘発や人工授精、体外受精、顕微授精で生まれた子どもと自然妊娠で生まれた子どもの低出生体重児や早産のリスクを、2つの方法で比較しました。まずは、全体の不妊治療による出生児（2,776名）と自然妊娠による出生児（62,947名）を比較したところ、不妊治療出生児のほうが自然妊娠出生児に比べて出生時体重が60g軽く、早産のリスクも2.15ポイント高いことがわかりました。全体でみると、不妊治療を受けて生まれた子どもは自然妊娠の子どもに比べると低出生体重児や早産が多かったというものです。

ところが、解析方法を変えてみるとどうでしょう。

不妊治療による出生児のうち1,245名は、家庭内に同じ両親から自然妊娠で生まれた兄弟がいたので、兄弟間で不妊治療を受けて生まれた子どもと自然妊娠で生まれた子どもの出産時のリスクを比較しました。

そうすると、低出生体重児も早産も、リスクの差は小さくなり、出生時体重の差は31g、早産リスクの差は1.56ポイントで、もはや、統計学的に意味のある差ではなくなったというのです。

不妊治療で生まれた子どもに低出生体重児や早産が多いのは、不妊治療を受けたこと、そのものによるものではない可能性が高いことがわかりました。

おそらく、それ以外、たとえば、両親の遺伝的、環境的要因によるものではないかと考えられます。

◎今回の研究の意味について

体外受精をはじめとした不妊治療が普及し、不妊治療を受けて子どもを妊娠、出産することは珍しいことではなくなりました。それは、生殖補助医療が安全で有効な医療であり、そして、多くのカップルに必要とされていることに他なりません。ただし、安全性については、特に、体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療の出生児の長期に渡る心身の健康に対する影響については完全に把握されているわけではありません。

なぜなら、それを確かめるには、ある程度の期間が必要になるからです。

そのため、今回の研究でリスクが完全に把握されたわけではなく、これからも、生殖補助医療の出生児の健康に対する影響について、多くの研究結果が発表されるはずですので、それらを確認していくことが大切です。

そういう意味でも、今回の研究はとても重要なな報告です。

生殖補助医療出生児の低体重出生児や早産のリスク上昇は、治療そのものの影響ではない可能性が高いということをこれまでの研究に比べて最も質の高いデータを出したからです。

低出生体重児とは、出生時体重が2,500g未満で生まれた赤ちゃんのことで、早産は37週未満で生まれてくることで、どちらも、出生児の短期的、長期的健康に対していろいろなリスクが高まります。

これまで、生殖補助医療出生児は自然妊娠出生児に比べて低出生体重児や早産のリスクが高いことが知られていましたが、その原因が、果たして、不妊治療を受けたことによるものなのか、正確に調べることはとても困難でした。

なぜなら、それらのリスク要因は、母親の年齢やBMI、栄養状態、妊娠前の生活習慣、遺伝的、環境的な要因、また、多胎かどうかなど、多数存在するからです。

そのため、他の要因について、同じ条件にし、生殖補助医療出生児と自然妊娠出生児のリスクを比べる必要があります。

今回の研究ではフィンランドの出生登録データベースを利用し、同じ両親、すなわち、兄弟間で生殖補助医療出生児と自然妊娠出生児がいるケースで、リスクを比較しました。

その結果、いずれのリスクについても有意な差はなかったことがわかりました。

◎最後に

その中でも注目されているのは受精前後の子宮内の栄養環境で、妊娠前からの女性の栄養状態が子どもの出生後の長期間に渡る健康状態に影響を及ぼすというものです。それは受精前後の栄養状態が、遺伝子発現の調節に関わり、子どもの体質を決定するのに深く関与しているというメカニズムがわかってきたからです。不妊治療、特に体外受精や顕微授精を受けることで子どもの健康へ影響が気になることがあるかもしれませんが、これまでの研究ではそれらの治療の影響よりも、両親の影響が大きいことが、次第に明らかになっています。